学習指導要領とは、小・中・高校・特別支援学校の各学校と各教科で実際に教える内容とその詳細について、学年別に示したもの。
およそ10年ごとに改訂され、その時々の国の教育方針が反映されています。
なお、学習指導要領の変更によって教科書の内容も変化することになるので、授業内容や定期テスト・入試の内容も変わることになります。
今回改訂された新・学習指導要領の特徴は、一言でいうならばこれまで削除されてきた学習内容が復活し、難しくなるということ。
授業時間や学習内容が増えるのは実に40年ぶりのことです。
国際的な学力調査である「PISA」のランキングにおいて日本が順位を落とすなど、学力低下が浮き彫りになったことで
高まった「ゆとり教育」への批判を反映した結果といえます。
小・中学校での変更を例に挙げると、最も変更が大きいのは算数・数学と理科で、標準授業時間数がそれぞれ18%と23%増加します。
小学校では2011年4月から5・6年生で英語の授業が必修化されました。
「移行措置」とは、学習指導要領が改訂されたときに、変更内容を少しずつ取り入れて現行のものとの切り替えをスムーズにするためのものです。
たとえば、学習指導要領の改訂によりそれまで中学3年生で学んでいた内容を2年生で学ぶことになった場合、新しく3年生になる子どもたちは
その内容を勉強しないままになってしまう恐れがあります。こうした学び残しを生まないための措置が、移行措置なのです。
移行措置により、小学校では各学年週1コマ授業数が増えます。学校によって対応はさまざまですが、1日の授業時間数の多い日を増やしたり、
土曜日を登校日にする、長期休暇を短縮するなどして授業時間を確保する動きが出ています。
また、中学校では週あたりの授業数は変えずに総合的な学習の時間や選択教科を少しずつ減らして対応します。
今回の移行措置期間中に新たに学習することになったり、学習する学年が変更となった内容は現在の教科書に記載されていませんので、
算数・理科に関しては補助教材を使用することになっています。学習内容によって使用する教材を使い分ける変則的な授業になるほか、学習に必要な授業時間数が
文科省の設定した授業時間数を上回る科目もありますので、今までに比べると授業ペースが相当速く感じられるでしょう。
学校や塾だけでなく、家庭でのフォローも必要です。
学習内容や量に多くの変更が見られる今回の新学習指導要領。今年4月から早速実施されている移行措置にはどう対応すればいいのでしょう?
一番のポイントは“学び残しを作らない”ことです。シンプルなことに思えますが、実はとても大変。
勉強でつまずいたり、苦手ができてしまうのは当たり前のことですが、
急に授業のスピードが早くなったり覚える量が増えたりすることで、理解しないままになってしまう内容が増えることが予想されます。
それを防ぐためには
@勉強の習慣をつけ、基礎力を確実にすること
A予復習をして授業中にきちんと理解できるようにすること
B授業で分からなかった部分は、できるだけ早い段階で理解すること
が必要です。
ノーバスは、「わかる楽しさ・できる喜び」をすべての生徒さんにさんに感じてもらうことをモットーに、1対1の個別指導にこだわり続けてきました。
1対1なら、どこでつまずいているか、どんなところが苦手か、逆にどんなことなら興味を持つのか、きめ細かく知ることができるからです。
自分で考え、答えにどうたどり着いたのかを自分で説明できるようになるまで徹底的に授業を行うことで、「勉強って楽しい!」を身を持って感じることができるのです。
また、家庭学習の方法やノートのとり方など基本的なことをきちんと指導することで、学習習慣の定着や理解度の向上も目指しています。
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