(6月10日付け読売新聞朝刊『戦後70年に想う』大学改革を求める・・・)に寄せて。

こんにちは

8日 文科省は国立大人文社会科学科系の見直しを求めました。

目指すは 『実用重視・市場原理の導入』です。

読売新聞では 国立大学の戦後の歴史とその背景を語っています。 戦後GHQ指導の下、師範学校もポツダム宣言になぞらえて”ポツダム学部”=教育学部となり 今まで師範教諭だった人が教授と呼ばれることとなり 急ごしらえの教授等でレベルが低い状況であったそうです。また 大学教授がエリートであることが出来たのは 60年安保闘争までで その後 70年前後の大学紛争を経て 大学生自らが問題を解決出来ず 自らみじめな姿をさらすこととなり(大学の自治・学問の自由)が大学だとの妄想は叩きのめされ その後には 大衆娯楽文化がはびこり 大学は”レジャーランド化”してしまったようです。入試さえ突破すれば勉強しなくても卒業できるのが現実であり 学生たちは大學に希望を見つけられなくなり 企業側も リンクできるのは理系だけで それ以外では入社した後再教育さえすれば良いと考えられ ”大学の存在意義”が無くなっていった・・・。以下諸意見が続くわけですが

当方も 全く 大学紛争時代の”経済学部”出身で恥ずかしながらその時代の風潮そののもの中で4年間過ごし ”経済学士”としては全く関係ない ノルマのきつい営業マンとして社会人となったものでした。

今思うに 大学の在り方を論ずるに遅しと思います。今起こっている そして これからの日本の起こりうる現象”少子化・グローバル化・過度の大学数・その基礎的な学力の無さ”などをよーく検証して時代にマッチした誰もが望む大学像を作り上げてほしいと思います。

[2015-06-11]